Press release

サブスクライフでダイソン製品の取扱いを開始
掃除機やドライヤーなど14点をラインナップ

「よいものが、循環する社会へ」をミッションに掲げ、家具のサブスクリプションサービスと、オフプライスマーケットを展開する株式会社ソーシャルインテリア(東京都港区、代表取締役:町野 健、以下ソーシャルインテリア)は、コードレス掃除機、ヘアドライヤーや空気清浄機などを展開する[ダイソン]の製品を、家具・家電のサブスクサービス「サブスクライフ」で取扱いを開始したことをお知らせいたします。



<dyson(ダイソン)について>
ダイソンは、シンガポール、イギリス、マレーシア、メキシコ、中国、ポーランド、フィリピンにエンジニアリング、研究、開発、製造、テスト事業を展開するグローバルなリサーチ、テクノロジー企業です。1993年に最初のサイクロン式掃除機DC01を発明して以来、ダイソンはヘアケア、空気清浄機、ロボット工学、照明、ハンドドライヤーなど、問題を解決するさまざまなテクノロジーの開発を続けています。現在では、シンガポールにグローバル本社機能を構え、英国に2つのテクノロジー キャンパスを有し、将来のダイソンのテクノロジーの初期段階の研究、設計、開発を行っています。家族経営企業として世界全体で1万4,000名を超える従業員を雇用し、そのうち5,000名は優秀なエンジニアや科学者です。

メーカーサイト:https://www.dyson.co.jp/





<商品紹介:dyson V12 Detect Slim Complete コードレスクリーナー>

・レーザーが微細なホコリを可視化。
・インテリジェントに掃除。
・50%よりパワフルに。
・自動で毛絡みを解消。
・吸引力を自動調整。
・掃除の結果を数値で証明。




<商品紹介:dyson Supersonic Ionic ヘアドライヤー>

コアンダ効果で髪表面の浮き毛を抑え、ツヤのあるなめらかな髪へ(※)

(※) 乾いたストレートヘアに浮き毛抑制ツールを使用した場合。



<家具・家電のサブスク「サブスクライフ」での取扱い概要>
サブスクライフは、月額で必要な時に必要な分だけ、必要なモノを所有せずに利用できるサービスです。この度、ダイソンの製品を取扱います。

※24ヶ月利用の場合の月額(税込)
・dyson V12 Detect Slim Complete コードレスクリーナー:月額4,180円
・dyson Supersonic Ionic ヘアドライヤー:月額1,870円

詳細はサブスクライフのWEBサイトでご覧ください。※価格は税込価格表記
https://subsclife.com/list/br-200174



【ソーシャルインテリアについて】 https://corp.socialinterior.com/
「よいものが、循環する社会へ」をビジョンに掲げ、2本柱の事業を掛け合わせ、家具の循環型社会の実現を目指しています。新品家具・家電のサブスクリプションサービス「サブスクライフ」(2018年3月開始)は、月額で必要な時に必要な分だけ、必要なモノを所有せずに利用できるサービスです。レンタルは使い続けると商品価格を超えますが、サブスクライフは、商品価格を超えない月額料金設定です。家具・家電がお得に買えるオフプライスマーケット「サブスクライフ オフプライス」(2021年1月開始)は、メーカーの遊休在庫や法人のリユース品の出品が可能で、家具が循環する度に、いいものを提供したメーカー、パートナーに収益の一部を分配する業界初の取組みを行っております。


【会社概要】
会社名 :株式会社ソーシャルインテリア
代表取締役 :町野 健
事業内容 :新品家具・家電のサブスクリプションサービス「サブスクライフ」「ソーシャルインテリア オフィス構築支援」、家具・家電がお得に買えるオフプライスマーケット「サブスクライフ オフプライス)」の企画・開発
設立日 :2016年11月9日
URL :https://corp.socialinterior.com/
   https://subsclife.com/
   https://share.subsclife.com/
   https://socialinterior.com/



【受賞歴】
・東急アクセラレートプログラム2019Demo Day 東急賞受賞(2020年3月、東急グループ)
・Next-generation Commerce Award 2020 特別賞受賞(2020年9月、公益社団法人日本通信販売協会)
・日本サブスクリプションビジネス大賞2020 ブロンズ賞受賞(2020年12月、一般社団法人日本サブスクリプションビジネス振興会)
・すごいベンチャー100選出(2021年8月、東洋経済)
・日本ネット経済新聞賞 SDGs部門 特別賞(2022年6月、日本流通産業新聞社)